今回も出所のはっきりとしているデータと、私の取材を交えて真摯にお伝えする大石 解説です。新型コロナワクチンの光と影。これが、私の本のタイトルにもなってますけども、光の部分だけではなくて、この影の部分への理解がなかなか進んでいないという現状があります。国会議員の方、少しずつ理解する方が増えてきました。地方議員の方も着実に増えています。そんなお話を今日いたします。こちらご覧ください。
大阪の泉大津で行われましたとあるシンポジウム。タイトルが「ウィズコロナからアフターコロナの健康づくりシンポジウム」というタイトルなんですが、私これに出席していました。内容は、ですね、新型コロナワクチンのリスクについてのデータ解説などがほとんどだったんですね。泉大津というところは、ですね、ワクチン接種は積極的には推奨しないという立場です。ほとんどほぼ全ての自治体は、ですね、ワクチン接種を積極的に推奨していると思うんですけども、この泉大津はリスクがあるんだから、一度立ち止まって考えようという、そういうスタンスを市長自身が持っているんですね。他の自治体の地方議員もここには視察に来ていました。その地方議員に聞きました。なぜワクチンのリスクの理解が進まないのか、直撃しました。ワクチン接種に疑問を投げかける自治体が自ら開いたシンポジウム、ありがとうございます。
こんにちは、やっぱりたくさんあるなってことを現場で一番趣味国民に近い立場で関わらさせてもらっているんで、とにかく皆さん、知識はアップデートやりましょう。
大阪府の泉大津市はワクチン接種を積極的には推奨しない方針を打ち出している自治体で、ワクチンの副反応に関する医師の見解が述べられました。小児癌や免疫の専門家である名古屋大学医学部名誉教授の小島医師は、日本だけダントツのトップですね。今、感染者どの程度かというと、人口10万人あたり毎日日本は今51人だと7月17日のデータ。じゃあアメリカはどうかというと、アメリカ0.3人なんですね。日本はアメリカの170倍。今新規感染者、ワクチンを打つほどコロナにかかりやすくなるんじゃないかなと思うんですね。今主流になっている変異株にはワクチンの効果が低い上、接種によって逆に感染が増える現象が起きていると指摘。また、新型コロナワクチンの仕組みそのものが体にダメージを与えるという説明をしていたのが東京理科大学村上名誉教授。問題は、ですね、こうなっちゃいますと、ウイルスが感染した細胞と同じに見えるんで、ということは免疫系としてみると、この細胞を破壊しなければいけないということになりますよね。そうなると、細胞が一つ異物としてこうやられてしまうと、有効なはずのスパイクタンパクができることで、健康な細胞も全て攻撃対象として自分の免疫に壊されてしまうという指摘。
貝に参加した他の自治体の議員はこう話します。リスクに関してアナウンスをもっと平等にするべきだという風にずっとこう訴えさせてもらいました。そのように声を上げて地元の自治体は変わらないんですか？変わらないですね。国から言われてるので、我々はこれをするしかありません、というスタンスです。ごくね、皆さんでしっかり勉強会を開いて動いているという話なんで、うちの欲しいもんも、ちろん早くそう言ってた状態になればいいなと、私個人は思っているんです。
本来は、どういうスタンスがあるべき姿だと思いますか？自分自身が受けた方がいいのか、
どうか、比較検討するための材料。ここはやっぱり提示した上で、僕はやる、っていうのが本来のあるべき姿だと思うんです。国とかは言うてるから、とかではなくて、こういう事実があるよ、とか、ちょっとこれおかしいと思ってところは市民国民のために伝えれる気が使える、っていうスタンスでさせてもらってます。
いかがだったでしょうか。和泉大津市は、ですね、市長が単独でこういうことをやっているというわけではないんですね。泉大津市の市議会の理解を示しているんです。市議会の議長、堀口議長に話を伺いました。何でこういうことまで今やっているんですか、という風に聞きましたら、勉強会を開いたそうなんですね。ワクチンについてのその時の講師からリスクの話を聞いて、これはやはり市民の皆さんにもしっかり伝えようということで、こういったシンポジウムも開催されているということなんですね。
では、他の自治体で理解が進まないのはなぜですか？という風に堀口議長に聞きましたら、堀口さんは、ただワクチンのリスクを皆さん知らないだけじゃないですか、という風に語っていました。岐阜県の県会議員、長屋康生議員という方がいらっしゃいます。この方を取材しました。で、この長屋議員は、ですね、7月の岐阜県議会の定例会の一般質問で、コロナ後遺症についての質問とワクチンによる副反応、長期俯瞰のいわゆるワクチン後遺症についての反応、そして対応、この質問を県の当局にしました。で、この長屋さん、私取材したですね、電話で取材したんですけども、この方、自民党の議員なんですよ。自民の議員がこういった質問して大丈夫ですか、っていう風に私聞きました。するとですね、自民党の県議団の中で、この質問に対して反対したりとか、ハレーションが起きたりとか、そういう言葉、一切なかったということなんですね。少しずつこの理解が進んでいるのかもしれません。こちらの実態、ご覧いただきましょう。
新型コロナワクチン、休載の申請状況です。こちらが、医療費などね救済された方3,810件です。認定されたのが3,810件。内死亡が156件です。まだ着手されてません。密着市の方が4,000件以上多くありますよね。で、注目はこの数字なんです。これは、この予防接種の救済認定制度ができてから46年間にわたっての予防接種救済認定状況です。これまで46年間で3,522件が認定されました。一方、こちら、コロナワクチンだけで認定されたのが3,810件です。46年分をコロナワクチンだけで超えてしまったんですね。死亡の救済認定1,501件です。こちら、ご覧ください。コロナワクチンだけで156件ですから、もう46年分の死亡認定を超えているんですね。これが実態、これが現実なんですね。これを議員の皆さんはどう見るんでしょうか？
9月20日からですね、全ての方が対象のワクチン接種が始まります。こうした現実を踏まえて、ですね、国会議員の方、地方議員の方は、ですね、国民や県民、市民のために、そして住民のため、一体何ができるのか、っていうのをもう一度考えてほしい。さて、大石解説はCBCラジオ大井宿にこのナンオンシェアでもやっています。Podcastでもやってますので、こちらの方も聞いてください。そしてあのxqTwitterですね、こちらの方でも、私の取材でも、配信してますので、そちらの方もぜひご覧ください。今回もご覧頂きまして、本当にありがとうございます。もう多くの方は、ですね、チャンネル登録していただいていると思うんですけども、もしまだという方がいらっしゃれば、ですね、ぜひこの機会にチャンネル登録お願いします。今でも結構です。
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